管理原則

　企業が組織構造を設計する際に適用されるものとして、以下の管理原則が挙げられます。

　■専門化の原則

　類似した業務によって分業され専門化することによって、その業務に必要な専門的知識が習熟され、また単純化等が行なわれることで経営効率を高めることができるようになります。部門や課などがこれにあたります。デメリットとしては、業務の単調化が進んだり、部門間の対立の発生などが挙げられます。

　■権限責任一致の原則

　職務を遂行する際、権限の大きさはその職務に相応し、それに見合う責任が与えられる事が大切になります。権限と責任は等量でなければなりません。

　なお、ココでいう『権限』とは意思決定を行ないこれを実現するために、割当てられた職務の範囲内で他の人々をこの意思決定に従わせることを公に認められる権利のことを言い、『責任』とは割当てられた職務に対して期待されている成果をあげる義務になります。

　■統制の範囲の原則

　１人の管理者が有効に管理できる直接の部下の数のことを指します。管理者の情報能力の制約等から直接的に管理できる部下の人数には一定の限界があり、それを超えて部下を持つと管理効率が低下してきますので、適正な統制範囲を確保する必要があります。

　■命令統一の原則

　各組織構成員は、常に特定の１人の上司から命令を受けるようにしなければなりません。これは、複数の上司が存在すると矛盾した命令を受け、その構成員の行動に混乱をきたすことが考えられるからです。従って、管理者からの指示に不整合を生じない組織構造を設計する必要があります。

ラインとスタッフ

　組織構造を決める組織概念において、ラインとスタッフに分けられます。

　■ライン

　ラインとは、会社のために実際に所得を生み出す組織上の機能をいい、経営活動の基本的職能になります。例えば、製造部門・販売部門など(プロフィット部門)になります。

　■スタッフ

　スタッフとは、ラインの活動に対する補佐的な役目で、常に支援活動を目的にしています。例えば、経営企画室・経理部門など(ノンプロフィット部門)になります。

　会社の規模の拡大、またラインの管理職能の複雑化等によって、経営者・管理者が管理職能を十分に遂行できなくなってくるとスタッフが必要となってきます。スタッフは専門領域に関する助言や補佐が職能であり、ラインへの直接的な命令の権限はなく相互に独立しており、対等な関係になります。